優待内容
（1）株主優待カタログによる特別価格販売
（2）1,000円分のQUOカード
（3）株主優待カタログ掲載品の購入・掲載施設・店舗で利用できる割引券
（1）、（2）----------（100株以上）
（1）、（2）、（3）3,000円分----------（1,000株以上）
（1）、（2）、（3）5,000円分----------（3,000株以上）
（1）、（2）、（3）7,000円分----------（5,000株以上）
（1）、（2）、（3）15,000円分----------（10,000株以上）
※株主優待カタログにはニット、寝装品、食料品などの他に割引券の利用できる施設・店舗を掲載
※1年以上継続保有（5月末日および11月末日の株主名簿に同一株主番号で対象となる保有株式数を3回以上連続で記載）の株主が対象
（2）1,000円分のQUOカード
（3）株主優待カタログ掲載品の購入・掲載施設・店舗で利用できる割引券
（1）、（2）----------（100株以上）
（1）、（2）、（3）3,000円分----------（1,000株以上）
（1）、（2）、（3）5,000円分----------（3,000株以上）
（1）、（2）、（3）7,000円分----------（5,000株以上）
（1）、（2）、（3）15,000円分----------（10,000株以上）
※株主優待カタログにはニット、寝装品、食料品などの他に割引券の利用できる施設・店舗を掲載
※1年以上継続保有（5月末日および11月末日の株主名簿に同一株主番号で対象となる保有株式数を3回以上連続で記載）の株主が対象
企業データ
- 事業内容
- 1896年毛織物業として創業。現在は「衣料繊維事業」のほか、自動車関連、環境関連資材やFA設備の設計、製造・販売を手掛ける「産業機材事業」、ショッピングモールの運営や介護・保育事業などを行う「人とみらい開発事業」、寝装品やインテリア、家電などを販売する「生活流通事業」の4つを本業としている。近年メディカル事業にも参入し、「高機能商品」「地域No.1サービス」の開発と提供に挑戦する「みらい生活創造企業」を目指している。
- 市場
- 東証プライム
- 業種
- 繊維製品
投資家の皆さまへ
長岡 豊
2023年11月期は新型コロナウイルス感染拡大の影響が払拭されず、資材価格・エネルギー費が高騰するなど厳しい経営環境にありましたが、ニッケグループは、４つの事業部がそれぞれ柔軟かつ迅速に事業運営にあたった結果、営業利益は過去最高を更新し、年間配当は前年対比で3円増配の33円とすることができました。
ニッケグループは、個人投資家の皆さまにより一層応援して頂けるよう、今後も未開の分野に目を向け「高機能商品」「地域No.1サービス」の開発と提供に挑戦することで、永続的な成長とさらなる企業価値向上を目指してまいります。
「ウールのニッケ」から
“人と地球に「やさしく、あったかい」企業グループ” へ
ニッケは、1896年に毛織物業を祖業として創業して以来、創業者川西清兵衛のチャレンジ精神を受け継ぎ変革を続けてきました。現在は、ウールを中心に高機能素材・製品の開発・製造・販売を行う「衣料繊維事業」、自動車・環境関連用途等の製品を提供する「産業機材事業」、地域のニーズに応え商業施設等の開発や介護・保育などのサービスを提供する「人とみらい開発事業」、特徴ある商品をEコマースなど最適な形でお届けする「生活流通事業」を４つの本業としつつ、メディカル分野の事業化をはじめ未来に向け挑戦しています。
株主還元方針は、安定配当を重視し、1976年以来40年以上にわたり一度も減配しておりません。また、成長投資の進捗や資本効率の状況などを踏まえ、自己株式の取得を機動的に実施しており、2023年も183.7万株の自己株式取得と220万株の自己株式消却を実施しました。
業績（連結）
※ ご注意 ※
財務データは基本的に連結（配当金のみ個別）の実績直近4期分を記載しており、予想1期分の数値記載については、各掲載企業の任意となっています。また、1株当たり配当金の「特」は特別配当込み、「記」は記念配当込みであることを指します。業績についての掲載内容は各企業から情報提供を受けて制作したものです。最新の業績予想等については、下の「最新の業績予想を確認」ボタンをクリックしてください。
財務データは基本的に連結（配当金のみ個別）の実績直近4期分を記載しており、予想1期分の数値記載については、各掲載企業の任意となっています。また、1株当たり配当金の「特」は特別配当込み、「記」は記念配当込みであることを指します。業績についての掲載内容は各企業から情報提供を受けて制作したものです。最新の業績予想等については、下の「最新の業績予想を確認」ボタンをクリックしてください。
「投資家の皆さまへ」から「業績」までのコンテンツは、基本的に2024年1月12日時点での公表情報を基に編集・掲載しています。